東日本大震災で大津波に見舞われた宮城県の沿岸部では、農地の除塩作業や客土、用排水路の補修などが急ピッチで進められている。今春から過半の圃場で作付けできる見通しだ。暮らしや営農が完全復旧に至らない中で、被災農家は、６次産業化や規模拡大を視野に、経営再建を図りたいとしている。仙台市若林区の農事組合法人「仙台イーストカントリー」と、名取市の女性産直グループ「サンサンメイト」を訪ね、現在の課題と展望などを聞いた。

今年は１３ヘクタール復旧し水稲５３ヘクタールを作付け ―― 仙台市・仙台イーストカントリー
　雪が降る中、若林区荒井神屋敷の仙台イーストカントリーの事務所周辺では、重機を使った水田の客土を行っている。「再開に５年はかかると思っていた。こんなに早く作れるとは」と代表の佐々木均さん（６０）は話す。
　震災前の経営面積は７２ヘクタールだった。今年は新たに復旧した１３ヘクタールが加わり、水稲５３ヘクタールを作付ける予定だ。さらに同じ七郷地区にある荒浜集落の水田１０ヘクタールも引き受け、大豆を栽培する。
　仙台市若林区と宮城野区では、沿岸部の農地１８００ヘクタールが津波に被災した。除塩や客土、用排水路の補修などが終わり、１４００ヘクタール（７７．７％）が春までに復旧する見通しだ。
　今年秋からは約１９００ヘクタールに及ぶ大規模圃場整備が着工する。七郷地区は現行の３０アール区画を６０アールと９０アールに広げる。農家負担はなく、地権者の約８割が工事と換地に同意している。ただ、地権者が亡くなった圃場があり、「相続した地権者から返事がないケースも多い。地権者の同意なしには工事できず、同意を得ていきたい」（仙台市農林部東部農業復興室）とする。

震災６日後から野菜の販売を再開 ―― 名取市・サンサンメイト
　午前７時半、名取市杜（もり）せきのしたのイオン名取店青果物売り場では、おそろいのジャンパーを着た女性たちが野菜を陳列する。市内の女性農家２６人で組織する産直グループ「サンサンメイト」（松浦優子会長）だ。メンバー１０人が被災したが、震災６日後から野菜の販売を再開した。
　サンサンメイトの売り上げは震災前と比べて１割ほど落ちている。周年出荷できる専業農家が多く被災したためだ。現状は１日に何度も搬入するのが難しく、午後になると売り場の野菜が少なくなっている。前会長で顧問の洞口とも子さん（６４）は「売り場を常にいっぱいにすれば販売チャンスはある」と話す。洞口さんは野菜を栽培していた農地１５アールが被災し、現在は別の場所に来年３月までの契約で２８アールを借りている。

〈写真上：客土を指す佐々木さん。雪が降る中も作業は続く〉
〈写真下：震災６日後から販売再開した。被災したメンバーの分は、他のメンバーが多く出荷した〉