気象庁の寒候期予報によると、今年の冬（１２～２月）の降雪量は日本海側で平年並みか多いと見通している。各地で頻発する自然災害などによる農業用ハウスの被害を補償するのが、園芸施設共済だ。特約を付加すれば、築年数にかかわらず新築時の資産価値まで補償されるなど、経営ニーズに応じた補償を選択できる。さらにハウス内の農作物の備えは、収入保険に加入すれば万全だ。園芸施設共済の仕組みについて、稲穂ちゃんがＮＯＳＡＩ職員のみのるさんに聞いた。