全壊から再起　軽微な損害は特約で
　【大阪支局】「災害が起こっても復旧できるように、安心経営のため園芸施設共済に加入している」と話す貝塚市の千百松和匡〈ちおまつ・かずまさ〉さん（３５）。２１歳で就農し、現在は父母と妻の４人で農作業に励む。園芸施設共済には父の代の２００５年から加入し、制度拡充後の２１年には、小損害不填補〈ふてんぽ〉特約を付加し補償を充実させた。軽微な損害に備える考えで、「大きな安心につながる」と話す。１８年９月の台風では８連棟と３連棟のハウスが全壊した。就農後、これほど大きな被害は初めてで、収穫前のキクナが全滅したという。全壊したハウスは、灌水施設を残すために上部だけを自身で撤去し、再建するまで露地で栽培した。「あのときは大変すぎてあまり記憶がないが、猛暑の影響で収入面が不安なときに共済金を受け取り、本当に助かった」。ハウスの再建が完了したのは全壊の１年後だった。全壊したアーチ型パイプハウスは、強度を上げて大型台風に備えるため、Ｈ形鋼フレームの鉄骨ハウス（６連棟と２連棟）を新設した。「近年の異常気象は何が起こるか分からない。多くの人に園芸施設共済を知ってもらい、災害に備えてほしい」と未加入者へアドバイスを送る。農薬抑制を意識して栽培する野菜は、ＪＡ大阪泉州や市場、直売所へ出荷。今後は「ブランド化して、しっかりアピールしていきたい」と意欲的だ。〈経営規模＝ハウス８棟５７アール（キクナ、コマツナ、シロナ）、水稲３０アール〉

〈写真：新設した鉄骨ハウスで「おいしいと言ってもらえることにやりがいを感じる」と千百松さん〉