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キュウリ産地再生へ結束 技術の見える化で担い手育成(1面)【2018年7月2週号】

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 農業従事者の平均年齢が67歳となるなど将来的な担い手不足が懸念される中で、人材の育成・確保は急務だ。ICT(情報通信技術)などを活用して篤農家の熟練作業や栽培環境を"見える化"する取り組みも広がっている。徳島県海部〈かいふ〉郡3町(牟岐〈むぎ〉町、美波町、海陽町)とJAかいふ、県南部総合県民局で構成する「海部次世代園芸産地創生推進協議会」では、地域の特産物である促成キュウリを核に、10アール当たり収量30トン以上などを目標とする計画を掲げ、産地再生に取り組む。養液栽培と環境制御を導入する拠点「次世代園芸実験ハウス」を整備するほか、県内外から募った移住・就農希望者が栽培技術を学ぶ「海部きゅうり塾」を開講。取り組みから4年目を迎え、17人(10戸)が就農するなど成果が挙がっている。

(1面)

〈写真:実験ハウス内でキュウリの栽培方法を確認する満尾さん夫妻〉