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活用広がる「メッシュ農業気象データ」栽培支援の構築へ(13面・営農技術)【2018年5月4週号】

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 気温や天候の変化による農作物の減収や品質低下の回避、生育予測に基づく作業適期の把握などを可能にするため、農研機構が開発・運用する「メッシュ農業気象データシステム」を活用した技術開発が進んでいる。同システムは予測を含む1キロ四方に区分した地域の日別気象情報を提供するもの。2017年度の利用登録は研究機関や大学、民間企業など191件。既にレタスの生育シミュレーションに基づく出荷予測システムのほか、鳥取県では水稲の出穂日・収穫適期予測などの活用事例もある。現在、水稲の高温障害の早期警戒や病害発生予報、追肥量の算出など栽培支援システムの開発も進められており、実用化に向けて期待が大きい。

(13面・営農技術)

〈図:新潟県周辺の2016年8月の平均気温分布図(農研機構資料から)〉