食の外部化の進展によって、加工・業務用野菜の需要は拡大の一途だ。出荷日や数量、価格などをあらかじめ相対で決める契約取引が基本のため、市場相場に左右されずに出荷計画が立てられるなど生産者のメリットが挙げられる。しかし、安定生産・安定供給の順守が求められる中で、異常気象による作柄変動などへの対応が課題となっている。野菜流通カット協議会（事務局・日本施設園芸協会）が２月２８日に開いた「平成２８年度青果物流通システム高度化事業」（農林水産省事業）の成果発表会から、現場での作型構築や機械化体系の改善で効率化を図る２事例を紹介する。