この冬は１月中旬以降、日本海側を中心に大雪となり、園芸施設にも倒壊や被覆材の損壊など大きな被害が出た。園芸施設共済は、施設の本体や被覆材などの被害に対して共済金を支払う制度だ。農林水産省は２０１５年２月、補償を拡充する見直しを行った。パイプハウスの耐用年数は２倍となり、補償金額が増加した。雪害だけでなく、突風や台風、火災、地震など、年間を通じて発生する自然災害による損失を幅広く補償する。「まさか」の時も安心して経営を続けられるよう、園芸施設共済への加入が欠かせない。